「
３５歳から４４歳の男性の労働力率は２０１６年は横ばい」ですが、その１０歳上は少しだけ改善しています。
２０１６年のこの年齢層は８６０万人で、１０歳刻みで見た場合には３５から４４歳に次ぐ人数です。５４歳だと年金の受給年齢になるまであと１０年、何とか雇用を確保し、
年金生活のめどをつける必要があります。
４５歳から５４歳男性| 年 | 労働力率 | 前年差 |
|---|
| １９９０～９９年平均 | ９７．３ | － |
| １９９４年 | ９７．４ | △０．１ |
| １９９５年 | ９７．５ | ０．１ |
| １９９６年 | ９７．５ | ０．０ |
| １９９７年 金融危機 | ９７．６ | ０．１ |
| １９９８年 | ９７．２ | △０．４ |
| １９９９年 | ９７．２ | ０．０ |
| ２０００年 | ９７．１ | △０．１ |
| ２００１年 | ９６．７ | △０．４ |
| ２００２年 | ９６．６ | △０．１ |
| ２００３年 | ９６．６ | ０．０ |
| ２００４年 | ９６．３ | △０．３ |
| ２００５年 | ９６．１ | △０．２ |
| ２００６年 | ９６．３ | ０．２ |
| ２００７年 | ９６．３ | ０．０ |
| ２００８年 リーマンショック | ９６．３ | ０．０ |
| ２００９年 | ９６．１ | △０．２ |
| ２０１０年 | ９６．４ | ０．３ |
| ２０１１年 東日本大震災 | － | － |
| ２０１２年 | ９５．６ | － |
| ２０１３年 | ９５．７ | ０．１ |
| ２０１４年 | ９５．５ | △０．２ |
| ２０１５年 | ９５．４ | △０．１ |
| ２０１６年 | ９５．６ | ０．２ |
男性の
労働力率は徐々に低下する傾向があると言われており、この年齢層の
労働力率の低下は趨勢的なものなのか、
景気循環に対応しているものなのか、よく分かりませんでした。１９９８年、２０００年代前半、２００９年の落ち込みが大きかったこと、２０１０年に比べて２０１２年が落ち込んでいること、２０１６年に回復していることを考えると、循環の影響がかなりあるように思われます。
であれば、景気回復が続けば、
労働市場に戻ってくると思われます。９０年代平均まで回復すると１５万人ほどが新たに
労働市場に出てくることになります。当然賃金、物価の上昇を抑制することになります。
完全失業率だけを見ずに、
労働力率も見ておくべきでしょう。
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