続小野理論 その７
「続小野理論 その６」の続きです。
Ⅳ 企業の最適化行動と企業価値
このモデルでは、企業は利潤最大化を目標として行動する。企業は労働を投入して、財を生産し、市場に供給するものと捉えられる。企業の利益はすべて配当として家計に分配される。
企業の労働投入量は企業の労働需要量である。労働投入量が決まれば、生産量は決まる。
企業の利潤最大化の必要条件は、
名目賃金＝一般物価水準×労働の物的限界生産物
または、これと等価であるが、
実質賃金＝労働の限界生産物
である。
企業の名目利潤は
名目利潤＝一般物価水準×労働投入に応じて決まる生産量－名目賃金×労働投入量
である。
労働の限界生産力が逓減するため、実質賃金が上昇すると、企業の生産量と労働投入量（＝労働需要）は減少する。言い換えれば、労働需要は、実質賃金の減少関数である。
企業価値は、企業の利潤（＝配当）の流列を収益資産の利子率で割り引いた現在価値である。企業の発行する株式を1株とすると、これはファンダメンタルな株価そのものである。
先に価格変動を伴うストック量の実質的な変化について、実質値の変化率＝名目値での変化率－物価上昇率であることを示したが、株価についても同じ式が成立する。
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