労働力調査の2015年12月分が発表されました。
働き盛りの男性の就業率は次の通りです。
12月の男性の年齢階級別就業率(%)年齢 | 1997年 | 2007年 | 2015年 | 97年との差 | 07年との差 |
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25~34歳 | 93.9 | 91.6 | 90.0 | △3.9 | △1.6 |
35~44歳 | 96.1 | 94.1 | 93.9 | △2.2 | △0.2 |
45~54歳 | 95.7 | 93.9 | 93.1 | △2.6 | △0.8 |
12月の男性の人口と仕事の不足(万人)年齢 | 2015年の人口 | 1997年 | 2007年 |
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25~34歳 | 701 | 27 | 11 |
35~44歳 | 913 | 20 | 2 |
45~54歳 | 845 | 22 | 7 |
25~54歳 | 2,459 | 69 | 20 |
改善がゆっくりと続いた結果、
リーマンショック前の2007年の就業率を回復するためにに必要な就業者は、20万人分になりました。
金融危機前を目指すなら69万人分です。大体、2.8%ぐらいです。
この層の就業率は景気と並行して変化しています。構造的失業や摩擦的失業によって就業率が低くなっているわけではありません。
「
2015年11月になってもまだ男の普通の仕事は足りない」で次のように書きました。
「
2015年8月になってもまだ男の普通の仕事は足りない」で、「最近の動きに幻惑されて、雇用拡大の手を緩めるべきではありません。」、「女性の就業率が上がったことによって、両性を合わせると就業率は上がっています。
完全雇用だと考えている方は、男性にも目を向けてみてはどうでしょうか?」と書きましたが、意見に変わりはありません。
完全雇用になるまではまだまだ先があります。
12月分を見てもこの意見に変わりはありません。仮に
完全雇用だとすると労働力供給が急速に増え、
完全雇用の水準が急速に上がっているということになります。理論的な可能性は否定しませんが、むしろ、求職意欲を喪失していた層が、求職活動を再開したとみるべきではないかと思います。
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