続小野理論 その６
「続小野理論 その５」の続きです。
３ 二つの予算制約の下で基本方程式を満たす行動
家計は、一方で、フローの予算制約、ストックの予算制約のもとで、基本方程式を満たすように、最適な現在の実質消費、実質消費の成長率、実質貨幣保有量、実質収益資産保有量を決める。これは、財、貨幣、収益資産を需要するものとしての最適化である。
他方、家計は労働供給の最適化も行う。これは、労働サービスの供給者としての最適化である。
以下は、私の解釈である。正しいとは限らないので、注意してい下さい。
この二つの側面は、フローの予算制約式で結びつけられている。労働供給が最適化されておらず、完全雇用が達成されない場合には、不完全雇用で得られる賃金収入を前提として、その予算制約のもとで、基本方程式を満たすように、現在の実質消費、実質消費の成長率、実質貨幣保有量、実質収益資産保有量を決めることになる。これが、現実の市場にあらわれる需要であり、この需要と企業と金融当局の供給のバランスが市場で調整される。
以下では、労働供給も財、貨幣、収益資産も最適化できた状態を、家計が完全な主体的均衡にあると表現し、不完全雇用のもとでも財、貨幣、収益資産を最適化している場合を不完全な主体的均衡にあると表現することにする。
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