続小野理論 その３
「続小野理論 その２」の続きです。
このモデルで用いられている特徴的な定義などは次のとおりである。
（特徴的な定義１）流動性プレミアム：流動性の限界効用を消費の限界効用で割ったもの。（限界効用を限界効用で割るので無名数になると私は考えているが、間違っているかもしれない。）
（特徴的な定義２）消費の利子率：時間選好率＋一般物価上昇率
（定義１）株式（収益資産の））収益率：名目配当（利子）÷資産の現在の価格＋資産の名目価格の変化額÷資産の現在の価格。 これは無名数である。
（定義２）キャピタルゲイン：上の式の第２項の分母
収益率にはキャピタルゲイン率が含まれていることに留意しておくべきだと思う。
（特徴的な定義２）「消費の利子率：時間選好率＋一般物価上昇率」の意味と、消費の利子率の決定要因を考えよう。「時間選好率」とは「現在の実質消費が１単位減ったとき、１単位期間後の実質消費が１単位＋何単位になれば同じ効用になるかを考えた時の、その何単位である」。もし現在の実質消費を１単位減少させ、１単位期間後の実質消費を１．０５単位にすれば、あるいは０．０５単位増やせば、満足度が同じであれば、０．０５が時間選好率である。
さて、通常の効用関数を考えると、実質消費の増加とともに限界効用は低下する。もし現在の実質消費水準に比べて、１単位期間後の実質消費の水準が高ければ、つまり実質消費の成長率が高ければ、現在の実質消費を減らしても満足度を一定に保つようにするために必要な１単位期間後の実質消費は大きくなる。つまり、時間選好率は高くなる。
また、実質消費の成長率が同じであっても、現在の実質消費水準が高ければ、時間選好率は変化しうる。ただし大きくなるか、小さくなるかは分からない。
したがって、時間選好率、ひいては消費の利子率は、現在の実質消費水準と実質消費の成長率によって決まる。
（繰り返しになるが、以上の説明は間違っているかもしれないので、鵜呑みにしないでください。）
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