就職サイト
少し前の本田先生のブログ（http://d.hatena.ne.jp/yukihonda/20060414）を発端に就職サイトが学生を所属している大学、学部による差別を生じさせているのかどうかについて議論が行われていました。
私は、この問題について何か付け加えられるほど、知識がありませんが、ひとつ気になることが。
このような就職サイトを利用するとき、さまざまなサービスの質も問題になるでしょう。それと同時に、採用する企業から言えば、どれだけの学生が登録しているか（自分が採用したい、採用できそうな学生がというほうがもっと正確でしょう。）が関心事でしょう。逆に学生の立場では、どれだけの企業が登録しているか（自分が就職したい、採用してくれそうな企業が問題になります。）が関心事でしょう。
すると、理屈の上ではこんな循環が生まれそうです。
大勢の学生が登録している。→企業にとって価値が高い。→多くの企業が登録する。→学生にとって登録する価値が高い。→大勢の学生が登録する。
もしそうなら、規模の大きなサイトほど、利用者が増えていき、寡占、独占が成立しそうです。
いったん、寡占、独占が成立すると、よほど斬新なサービスを提供するのでないと新規参入は難しそうです。そして、企業や学生がどんなサービスを望んでいるかは、このようなサービスを現実に提供している企業のほうが早くつかめそうです。ですから、余計に寡占、独占が成立しそうです。
実際にもそうなっているような気がするのですがどうでしょうか？
もし、そうなっているのであれば、サイトが利用者を差別したり、企業から高すぎる料金を取らないようにしなければなりません。また、特定の企業と契約を拒んだりするのも問題でしょう。
新卒採用という慣行のある日本で、ここで、歪みが出るのは問題です。
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